アジアトップクラスの英語力を目指す日本政府と、テンションの低い中高生たち

2020年の東京オリンピックへ向け、政府は、小中高の「英語教育」を抜本的に改革しようとしています。

14年2月に発足した有識者会議の提言には、「グローバル化の中で、国際共通語である英語力の向上は日本の将来にとって極めて重要」とか、「アジアの中でトップクラスの英語力を目指す」など、鼻息荒い文言が踊ります。

一方で、ベネッセ教育総合研究所の調査によると、約5割の中高生は「将来、自分が英語を使うことはない」と考えているようです。

政府の、「世界トップクラスの英語力」という期待とは裏腹に、子供たちは「将来、自分が英語を使うことはないだろう」と、やけに冷静なのです。一体、なぜでしょうか。

中高生は、英語の重要性を認めつつも「自分は使わない」と考えている

ベネッセ教育総合研究所による調査は、14年3月、全国の中学1年生～高校3年生6294人を対象に行われました。

現在の英語授業の実態について尋ねたところ、「英文を日本語に訳す」「単語や英文を覚える」「文法の問題を解く」などは、中1～高3まで、ほぼ8割以上で実施されています。

英語の「読み書き」については、多くの中高生が取り組んでいるのですね。

一方、政府が「コミュニケーション力向上」のために重視する、「自分の気持ちや考えを英語で書く」「自分の気持ちや考えを英語で話す」は、それぞれ中2の58.1％、55.9％をピークに減少していきます。

大学受験や就職を控えた高3になると、「自分の気持ちや考えを英語で書く」は34.8％に、「自分の気持ちや考えを英語で話す」は26.3％にまで減ってしまうのです。

高3になると、大学受験の英作文対策のため、「自分の意見を英語で書く」トレーニングを行う学生もいるでしょうが、「英語で話す」となると、4人に1人もいないのが現状。

受験や就職に、英語で話す能力は、それほど必要ないからでしょうか。

とはいえ、約9割の中高生は、「英語を話せたらかっこいい」「将来、社会では英語が必要」とも考えているのです。

その一方、将来「自分が英語を使うイメージ」については、半数近い中高生が「英語を使うことはほとんどない」（中学生 44.2％、高校生 46.4％）と回答しています。

ベネッセでは、「中高生は社会での英語の必要性はわかっていても、自分自身が英語を使うというイメージは低い。

普段の学びで英語を使うことが少ない現状を考えると、中高生が英語を使うイメージを持てていないことも当然の結果かもしれない」とコメントしています。

将来、英語を使う機会は本当に「ない」のか？

いくら中高生の半数近くが、「将来、英語を使うことはないだろう」と思っているとしても、今後、ビジネスで英語の重要性が増していくのは確実です。

「子供たちよ、そんなに受身でいいのか！」と、カツを入れたくなってきました。現実には、「英語ができないと、将来困るぞ！」というデータが、きっとあるはずです。

まず、TOEICが上場企業304社を対象に実施したアンケート（2013年）を見てみました。そこでは45.7％の上場企業が、「業務で英語を使う部署・部門がある」と答えています。

また、「特定の部署・部門はないが英語を使うことはある」企業は29.3％で、合わせて75％の企業が「うちでは英語を使うことがありますよ」と言っているのです。

やはり、英語を身につけておいて損はなさそうです。ところが、語学力を測る「TOEICスコア」を「昇進・昇格の要件としている」上場企業は、わずか16.6％。

「将来、要件にしたいと考えている」を入れても約4割で、半数近い上場企業は、TOEICを「昇進・昇格の要件にしていないし、今後もするつもりはない」と回答しています。

昇進にあたって、英語力を重要する企業はそれほど多くありません。

経団連が新卒社員に求める能力「語学力」は1割以下

次に、経団連による「新卒採用（2014年4月入社対象）に関するアンケート調査」（2014年9月公表）を見てみましょう。

経団連会員企業のうち660社に、新卒の「選考にあたって特に重視した点」を5つ選んでもらったところ、トップは「コミュニケーション力（82.8％）」、次いで「主体性（61.1％）」「チャレンジ精神（52.9％）」などとなり、「語学力」は15位（7％）にすぎません。

語学力は、入社してから伸ばしてもらえばいい、そのために「主体性」や「チャレンジ精神」が求められている、と解釈できないこともありませんが……。

「新卒はともかく、中途採用では、語学力が必要なのでは？」と思い、転職活動中の知人に頼み込んで、ある総合求人サイトを覗いてみました。

マイページを開いてもらい、「想定年収600～1000万円、職種はITマーケティング系」の求人を、15社閲覧します。

それくらいの層なら、語学力が求められてもおかしくはありません。が、募集要項で「語学力」について明記してあるのは、15社中、たったの2社。

しかも「英語初級」とだけ書いてありました。その15社の中には、海外支社をもつ企業もあります。

「英語初級」で本当にいいの？と驚きましたが、もしかすると、語学力は新卒と同様、「働きながら身につけてもらえば結構」なのかもしれません。

結論。英語力はあった方が良さそうだが、なくても困窮することはない

いくつかのデータを見てみましたが、現状では社員に高い英語力を求める企業は、それほど多くなさそうです。

「英語はできた方がいいけど、できなくても困窮するほどではない」というところでしょうか。

筆者の周りでも、外資系企業や大企業などで、多くの「英語が得意な人」が活躍しています。英語ができないと、お話にならない業務も少なくありません。

そこで高い成果を上げた人たちには、当然、高収入や社会的評価も約束されています。ただ、英語を使わない仕事で活躍している人も、沢山います。

日本人全員が「英語ペラペラ」になる必要は、ないのでしょう。

政府が鼻息荒く「グローバル人材の育成を」とか「アジアでトップレベルの英語力を」と言っているのを尻目に、中高生の半数が「将来、英語を使うイメージがもてない」のは、こうした現状を反映しているのかもしれません。

もちろん、語学力を身につけておいて「損はない」というのは、事実だと思いますが。